国土交通省が発表しました、平成20年12月１日現在をもって実施した平成20年住生活総合調査の、速報集計結果によりますと、これから、住み替え・改善の意向がある世帯について、その目的を見ると、多い順に、「快適・便利な住宅にするため」が31.0％、「子どもの誕生や成長などに備えるため」が18.4％、「快適・便利な居住環境にするため」が17.7％となっています。
（複数回答）

尚、最近5年間で、既に居住状況が変化した世帯において、現在の住宅と従前の住宅で「大変良くなった」と積極的に評価している項目は、多い順に、「住宅の広さ・間取り」が23.8％、「断熱性や換気性能、採光など」が17.4％、「高齢者等への配慮（段差がないなど）」が15.0％となっています。